キリストの言葉

query_builder 2014/03/22
時事問題編

最近の日本を取り巻く情勢を憂い、マスコミ報道に目を通しているときに、ふと昔、 小学生の時に見た「キング・オブ・キングス」という映画の1シーンが浮かんできまし た。 それは、ある街で罪を犯した男に対し、住民が非難をして石を投げつけているシーン です。 そこへイエス・キリストが通りかかり、「彼は何をしたのだ」と問いました。 す ると人々は「彼は罪人(つみびと)です。だから石を投げているのです。」と答えました。 それを聞いてイエス・キリストは、「ではまず、この中で罪のない人は彼に石を投げな さい。」といいました。 すると誰一人石を投げる人はいなくなりました。 私はこのシーンを見たときに、<言葉の力>というものを強烈に意識するようにな りました。すごい説得力です。そして強烈な憎しみの力を、そこにいる全ての人の心 に問いかけ、内省させ行動を止めることにつながったのです。 最近では慰安婦問題が拗(こじ)れておりますが、ビジネスの世界ではこの問題は 予想できました。韓国・朝鮮人気質、中国人気質をよく理解し、ビジネスにおいて競合 と補完関係のある業種を調べてみると、圧倒的に韓国・中国は日本の産業構造と似 ているのです。競合業種では一方が立てば一方が立たずになります。要はマーケット の奪い合いになるのです。 過去の韓国企業の日本企業駆逐の実態を見ておりますと、まずは日本企業にすり 寄ってきて、人のいい日本企業から技術供与を受け、そこから品質の劣る安価な完 成品を作り、日本企業が開拓したマーケットに入り込んできます。当初は品質が違い 過ぎるので気にもかけないところでしたが、徐々に技術を真似てきて、品質の差を埋 めてきます。そして価格戦略を仕掛けてきて日本製品を駆逐していき、最終的にはマ ーケットを独占し、価格を戻し、収益を上げていくのです。 真に上手いやり方ですが、人の良い日本人にはこの戦略は向きません。 最近に なってようやくその戦略に気づき始めた日本企業が情報漏えいを厳しく管理し、その 結果韓国企業が思うように技術を真似ることが出来なくなってきています。無理やり 真似るとアップルがサムスンに訴訟を起こしたように、日本以外の国に同じことを仕 掛けた場合は、下手をすると損害賠償金だけで数千億円の支払いになり、盗んだ技 術は使えないといった致命的な問題を引き起こします。 そのような現状の中で輸出比率が50%を超える韓国において、海外における信用の 失墜、マーケットの縮小は死活問題となってきました。したがって韓国政府や韓国企 業は、末期的な現在の症状からの脱却を図るため、なりふり構わない日本落としの戦 略に変わってきているのです。世界中どこに行っても評価の高い日本人や日本製品 への嫉妬心からしているのです。彼らの目的は日本の信用を落とし、自分たちを優位 に持って行くことです。日本政府や経済界は、この韓国の目的を十分認識し、戦略を 練り直して欲しいものです。 日中、日韓はともに国際条約で既に平和条約を締結しています。いわば現在の中 韓はそれを一方的に反故にし、条約違反をおこなってきているのです。 自民党政府も情けないことこの上ありません。 日本がどれだけ過去にODAを行って、この両国を支援してきたかを数字を出して、 政府から発表し、日本が過去、天皇陛下のご発言も含め、歴代首相が謝罪してきたこ とを公式に、映像付きで世界に発信することです。何故黙っているのでしょうか。国際 社会では<沈黙は金>ではないのです。 そもそも当時の政治家はODAの際に数%のキックバックを求めるようなバカなこと を隠れてやってきたこともあり、脛に傷を持つ政治家がまともな発言をできるはずが ないのでしょう。残念でなりません。 これから政府がやるべきことは、従軍慰安婦なる言葉を捏造し、世界に事実でないこ とを広める原因を作った要因を排除することです。特に下記の4点は早急に行動に移 していただきたいところです。

① 朝日新聞の植村隆記者の告発(嘘の記事で日本の信用を失墜)

② 河野談話の取消(韓国政府との共同作業で談話を作成発表、内容の根拠を調査 せず)

③ すでに亡くなっている吉田清治の出版物『私の戦争犯罪』の差止(国家国民に対 する反逆)

④ 社民党の福島瑞穂等の証人喚問(慰安婦問題をでっち上げて政界に進出)


何故この4点にこだわるのか。それは根も葉もないことだからです。根も葉もない嘘に は言葉に力が宿りません。上記のイエス・キリストのように真実の言葉には人を動か すパワーが宿ります。 今我が国が直面していることは経済戦争なのです。これに負けると日本は3流、4 流の国家に成り下がっていきます。嘘も百回言えば真実になるといった考え方がまか り通っている恐ろしい国が日本の周辺国に現実にあるのです。 そのことを肝に銘じ、 我が身の振り方を国も個人もよく考え、決定していかなければなりません。

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